建築設計業の転職エージェントを活用する利点とは?リスクも同時に確認!

公開日:2021/06/15  


転職を検討する際、転職エージェントを利用することで多くのメリットがあります。そのため、最近では転職活動をスタートする際にまず転職エージェントに登録することが一般的となっています。しかし、建設業界への転職を検討している場合は注意が必要です。本記事では、建築設計業の転職エージェントを活用する利点やリスクについて解説します。

建築設計業の転職エージェントを活用する利点

建設業界では、多くの職種があることが魅力的なポイントです。しかし、建設業界は人材不足が深刻な問題となっており、職種によっては充分な人材確保ができていない傾向にあります。そのような状況の建設業界へ転職を目指す場合、転職エージェントを利用することで多くのメリットがあります。

まず、自分の価値を客観的に判断しておすすめの職種を紹介してくれるという点です。会社で働いていると、自分自身の市場価値がわからなくなる傾向にあります。したがって、転職をする際にどのような市場価値があるのかわかりにくく、自分を客観視することが難しいケースも少なくありません。

そこで、転職エージェントを利用することで経験豊富な担当者が、これまでの経験やスキルについてヒアリングを行います。そして、ヒアリングした情報を元に客観的に転職者の市場価値を判断し、転職先の紹介を行います。また、ヒアリングでは転職者の経験やスキルといった市場価値の部分だけでなく、性格や仕事をする上での価値観についてもヒアリングが行われます。

つまり、転職者の希望している就労環境と企業の求める人材がマッチングしている転職先を紹介してもらうことができます。また、転職活動が初めての場合は、面接の受け方や履歴書の記入方法など選考についてのアドバイスも受けることができます。

さらに、転職エージェントでは一般的に公開されていない求人情報を保有している場合があります。非公開の求人は倍率が高くなることがない上、転職エージェントも見合った人材しか紹介を行いません。つまり、求人を出している会社と転職者のマッチング率が高い傾向にあります。そして、建設業界では専門性の高い職種を募集している場合もあります。

転職エージェントを活用するリスクもある?

建設業界の転職を行う際に転職エージェントを利用することはリスクも存在します。たとえば、転職エージェントの担当者が建設業界の知識がない場合は注意が必要です。転職エージェントの社員であるからといって、全業界の情報について詳しいということはありません。とくに、建設業界は専門性の高い知識が必要とされる上に、建設業界出身の転職エージェントは非常に少ない傾向にあります。

しかし、建設業界の知識が充分でないと適した転職先に主導できません。他の業種に対しても同じですが、担当のスタッフが業界の内情に詳しくなければ、働く方たちの経験やスキルに対する正しい評価を行うことが困難です。結果として、転職者の要望や適正と企業側の求める人材とのミスマッチが発生し、転職活動が失敗となってしまう場合があります。建設業界への転職を目指す際は、担当者が必要となる知識をしっかりと持っているか必ず確認することが重要です。

また、紹介された転職先について、自分で判断して選考に進むことをおすすめします。転職者が転職エージェントを利用する際は費用が発生しません。しかし、企業側は転職エージェントに対し成功報酬を支払っています。成功報酬とは、転職エージェントから紹介された人材を採用した場合、転職者の年収30~40%を転職エージェントに支払うというものです。つまり、転職エージェントの中には、ノルマを達成するために転職者をないがしろにして求人の紹介を行う人もいます。

したがって、成功報酬を得るために転職者を実力よりも下のランクの会社を紹介するケースや、適していない企業を紹介されている可能性があります。つまり、転職エージェントのクライアントは企業であり、転職者ではないことを理解しておく必要があります。

転職エージェントとしては、転職者が企業に採用されることで報酬が発生します。そのため、採用件数を多くするために積極的に相談やアドバイスを行います。しかし、転職エージェントの転職できるというアドバイスと、転職者の求めている環境は異なる場合があります。転職活動を失敗しないためにも、転職エージェントに紹介される企業の選考をただ受けるのではなく、目標を定めて自分で判断した上で選考をすすめることが重要です。

また、企業側は採用した人材がすぐに離職しても再度募集をかけるだけですぐに新しい人材を確保できます。しかし、転職者にとって転職後すぐに退職することは今後のキャリアに関係します。転職に失敗して退職すると、職務経歴書に記載する必要があります。たとえば、20代後半で職務経歴書に2社の経験を書いているのと、3社の経験が書いてあるのでは企業側の印象が大きく異なります。今後のキャリア形成を考える上でも、転職先はしっかりと自分で判断し、適した環境を選択することが重要です。

メリット・デメリットを正しく理解して、転職を成功させよう!

建設業界への転職を考える際に転職エージェントを利用することはリスクが高いと感じられます。しかし、転職エージェントを正しく活用することで実のある転職活動につながります。

まず、転職エージェントのクライアントは企業であることを念頭に置いてエージェントを利用することが大切です。転職エージェント主導になってしまうと、ノルマや成功報酬に囚われて求めている職場とは異なる転職先を紹介されるリスクがあります。

そのため、転職エージェントには、自分自身の考えをはっきりと伝え、対等な関係を築くことがポイントです。転職エージェントは転職者に適した環境であると言葉巧みに企業を紹介しますが、実際に働いているところを想像して客観的に判断することが大切です。

もし、紹介された求人が要望と異なる場合ははっきりと伝えて、再度探してもらうことをおすすめします。また、転職エージェントの担当者が合わない、知識が充分でないと感じた場合は担当者変更を行うことも可能です。転職エージェントの中には経験豊富で、転職を希望している業界出身の担当者がいる場合もあります。担当者変更や転職に関する相談に費用は発生しないため、担当者を変更したいと感じた場合はすぐに変更することをおすすめします。

また、転職エージェントは転職の成功を保証してくれるものではありません。しかし、非公開の求人を持っていることや転職者の適性や市場価値を判断し、客観的に企業の紹介を行ってくれます。一方で、中には報酬やノルマに囚われている場合もあるので、転職エージェントのアドバイスを鵜呑みにするのではなく、最終的な判断は自分で行うことが重要です。

 

建設設計業の転職を検討する際、転職エージェントを利用することは多くのメリットがあります。たとえが、転職者の適性や市場価値を判断し、適した環境の職場を紹介してくれるなどです。しかし、転職エージェントの中には知識が充分でない担当者やノルマに囚われて転職者目線で求人の紹介を行っていない場合があります。転職エージェントを利用する際は、リスクも理解した上で、最終的には自分の判断で転職先を探すことが重要です。本記事を参考に、ぜひ自分に合った転職先を見つけてくださいね。

おすすめ関連記事

検索

READ MORE

危険物取扱者の資格を保有している人や、これから資格を取得しようと考えている人に、今回の記事はおすすめです。資格を取得していると転職に有利になるでしょう。建築設計業界では、危険物物件の建築や補

続きを読む

これから建設設計業界で働きたいと考えている人に、今回の記事はおすすめです。例外として、経理や事務に従事している人や、派遣社員で製図のみの仕事をしている人であれば運転免許は必須ではありません。

続きを読む

建設現場で働く職人や大工は、雨の日は工事がストップするので休みになることがほとんどです。施工管理は雨の日もデスクワーク中心の業務を行っています。業務内容が多岐にわたるので、これまでの業務の遅

続きを読む

建築設計業に携わっており、転職エージェントでハウスメーカーに転職しようと考えていませんか?ハウスメーカーといっても、さまざまな仕事が存在します。そこで本記事では、ハウスメーカーの仕事内容や魅

続きを読む

別の仕事がしたい、今の会社とどうしてもあわない、長時間働かされすぎてプライベートの時間がとれないなど、転職を考える理由は人それぞれです。ただ、人手不足が深刻化している近年、引き止められてなか

続きを読む

建築設計業界への転職を考えている人にとって、実務経験が求められるかどうかは気になるところでしょう。募集求人によって異なりますが、建築設計業界の転職では実務経験が求められるのが多い傾向にありま

続きを読む

現在の会社を退職したいけれど、上司から引き留められるなどスムーズに退職ができるかどうか不安に感じる人も多いかもしれません。会社を辞めるときにはトラブルなく円満に退職したいところですが、どのよ

続きを読む

コロナ禍になり、オンラインでの面接する企業も増えています。対面式とは違うオンライン面接を受ける場合、やったことがなく戸惑う方も多いでしょう。本記事では、オンライン面接の流れや準備するべきもの

続きを読む

建築設計業界で働く際には、押さえるべきポイントがたくさんあるでしょう。会社としての規模や自分ができること・やりたいこととマッチしているかも重要ですが、ブラック企業に就職しないよう注意が必要で

続きを読む

働き方の多様化が進んでいる近年、働く曜日や時間帯、場所にとらわれず働けることで、社員のライフスタイルにあわせた働き方ができます。そんな働き方改革のさきがけであるフレックスタイム制という言葉を

続きを読む